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ゼロ・エミッションリーダーシップ

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ゼロ・エミッション社会の実現に向けて、日産は先頭を走り続けています。

持続可能な社会の実現のために日産は「ゼロ・エミッション車でリーダーになる」というコミットメントを掲げ、走行時にCO2を全く排出しないゼロ・エミッション車の普及を目指しています。独自の先端テクノロジーを注ぎ、脱・枯渇性資源を実現し、CO2 排出を削減するEV(電気自動車)、FCEV(燃料電池車)の開発と生産を強化。日産リーフをはじめとする、EVの2016年度までの累計販売台数目標を150万台に設定しました。しかし、ゼロ・エミッション車を生産・販売するだけでは、持続可能な社会への一歩を踏み出したに過ぎません。実現の鍵となるのは、EVの急速充電器やFCEVの水素ステーションの開発と設置など、社会インフラの構築と整備。日産は各国政府、地方自治体、電力会社やその他企業とパートナーシップを締結するなど、包括的な取り組みを通じてゼロ・エミッションモビリティの推進に全力を傾けています。
Zero Emission

CO2 排出量削減のシナリオ

IPCC 第 4次評価報告書によると、地球の平均気温の上昇を2。C 以内に抑えるためには大気中の CO2 濃度レベルを450ppm 以下で安定させる必要があります。その前提のもと、日産は新車の CO2 排出量を2050 年時点で 90% 削減(2000 年比)する必要があると試算し、パワーソースの改良、エネルギーの転換などによるCO2排出削減を目指します。
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再生可能エネルギーの積極利用

電動車両は、さまざまなエネルギーソースから製造可能である電力を動力源としているため、脱・枯渇性資源の観点からも持続可能なモビリティであるといえます。
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真の低炭素化社会の実現を目指して、加速するEVの可能性。

クルマだけがクリーンになっても、真にクリーンな低炭素化社会はつくれません。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーを、地域や社会に広く普及させていく必要があるのです。EVのバッテリーはその促進剤となる大きな可能性を秘めています。日産がさまざまなパートナーと進める実証プロジェクト──。その1つが横浜市や民間企業と共に提案した「横浜スマートシティプロジェクト」です。このプロジェクトではEVのバッテリーを、太陽光など不安定な再生可能エネルギーの“蓄電設備”として活用。EV を電力ネットワークに組み込むことで、電力の供給安定化やピークシェービングを実現します。クルマが社会インフラの一員となって、エネルギーマネジメントの役割を担う時代へ。日産は誰よりも先頭に立ち、持続可能な社会の実現へ向けた取り組みを進めていきます。
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